2028年度新卒・第二新卒 絶賛募集中!!

タイメック100億企業構想– VISION 10 BILLION –

町工場では終わらない。
次の10年で、100億円企業へ。

レーザー切断、曲げ、溶接、機械加工、塗装、組立まで。
タイメックは、一貫加工の技術を土台に、次の成長ステージへ進みます。

大型製缶への対応、自動化による生産性向上、建材事業の強化、そして新しい市場への挑戦。
いま、会社が大きく変わるタイミングだからこそ、未来を一緒につくる仲間を探しています。

なぜ今、タイメックは次の成長を目指すのか
MESSAGE

タイメックは、ただ仕事量を増やすために成長を目指しているわけではありません。
より高付加価値な加工へ進み、より強い現場をつくり、より広い市場で選ばれる会社になるために、次の挑戦を始めています。

高付加価値加工へ

大型製缶

より大きく、より難しい加工へ。
タイメックは、大型製缶対応を強みに変えていきます。

自動化で生産性向上

新工場

新しい設備を取り入れ、強い工場、強い現場へ進化していきます。

建材ブランドの拡大

建材ブランドの拡大

人工大理石カウンターやユニバーサルデザイン洗面台など、
建材事業ももう一つの成長軸です。

新市場への挑戦

新市場への挑戦

既存の得意分野を伸ばしながら、
その先の新しい市場にも挑戦していきます。

成長グラフ
GROWTH

タイメックは、売上15億円規模の現在地から、100億円企業を目指しています。
そのために必要なのは、単なる拡大ではなく、技術・設備・市場のすべてを次の段階へ進めることです。

設備を拡げ、技術を磨き、市場を広げる。
その積み重ねの先に、100億円企業としての未来があります。
そして、その未来をつくるのは、現場で働く一人ひとりです。

 変化を楽しめる人へ

どうやって、
100億円企業へ向かうのか
ROAD MAP

タイメックの成長は、勢い任せではありません。
技術を磨き、設備を拡げ、市場を広げる。
その道筋を、一歩ずつ現実にしていくロードマップがあります。

Phase 1|技術を磨く

Phase 1|技術を磨く

一貫加工の強みをさらに高め、
品質、対応力、現場力を磨いていく。
若手育成と技能継承も、この土台づくりの重要なテーマです。

Phase 2|設備を拡げる

新工場

大型製缶への対応や自動化設備の導入を進め、
より高難度・高付加価値な仕事に応えられる体制をつくる。
強い工場をつくることが、次の成長の土台になります。

Phase 3|市場を広げる

Phase 3|市場を広げる

半導体設備、建設機械、鉱山機械といった既存市場を深めながら、
建材事業の拡大や、新しい分野への進出も進めていく。
タイメックの技術が求められる場所を、もっと増やしていきます。

100億円企業をつくるのは、経営計画ではなく現場です。

会社の未来は、会議室で決まるだけではありません。

図面を引く人、加工する人、溶接する人、組み立てる人。
一つひとつの仕事の積み重ねが、会社の未来をつくっていきます。

だからタイメックが求めているのは、ただ指示を待つ人ではなく、
自分の技術を伸ばしたい人、変化を前向きに楽しめる人、チームで大きな仕事に挑みたい人です。

技術を伸ばしたい人へ

技術を伸ばしたい人へ

難しい加工、新しい設備、より高い品質。
成長の途中にある会社だからこそ、挑戦できる仕事があります。

 変化を楽しめる人へ

 変化を楽しめる人へ

会社が変わるタイミングには、
自分自身も大きく成長できるチャンスがあります。

チームで大きな仕事をしたい人へ

チームで大きな
仕事をしたい人へ

一貫加工の現場では、
一人ではできない仕事を、仲間と形にしていきます。

目指すのは、ただ大きい会社ではありません。
高付加価値なものづくりで選ばれる、強い会社です。

働きやすい現場づくり
WORK ENVIRONMENT

新はつらつ職場づくり宣言事業場の登録証(岐阜労働局・岐阜県労働基準協会連合会、令和6年9月3日)と新はつらつ職場づくり宣言

100億円企業への挑戦を支えるのは、現場で働く一人ひとりです。

タイメックは、労使で協力して健康で快適に働ける職場づくりに取り組む「新はつらつ職場づくり宣言」を行い、岐阜労働局と公益社団法人岐阜県労働基準協会連合会から宣言事業場として登録されています(令和6年9月3日登録)。

持続可能な成長に向けて
SUSTAINABILITY

株式会社タイメックのポジティブ・インパクト・ファイナンス記念盾(2024年5月31日、評価者:岐阜信用金庫)

タイメックは2024年5月31日、岐阜信用金庫によるポジティブ・インパクト・ファイナンスの評価を受けました。事業活動が環境・社会・経済に与える影響を評価する取り組みで、第三者意見は株式会社格付投資情報センターが提供しています。